MDMとは?マスタデータ管理の役割とPIMとの違い・使い分けを解説

更新日:eltex 花井

MDM(Master Data Management:マスタデータ管理)とは、商品・顧客・取引先など、企業活動の土台になる「マスタデータ」を全社で正しく一つにそろえ、各システムで同じデータを使えるようにする取り組みと、それを支える仕組みのことです。
「部署ごとに商品コードの付け方が違う」「同じ取引先が別名で二重に登録されている」といった問題は、どの企業でも起こりがちです。本コラムでは、MDMの意味や役割、主な機能、導入の進め方を中立的に解説したうえで、よく混同されるPIM(商品情報管理)との違いと使い分けを、商品情報管理サービスを開発・提供する株式会社エルテックスの視点から整理します。

MDMとは(マスタデータ管理の基礎知識)

MDMとは、Master Data Managementの略で、日本語では「マスタデータ管理」と訳されます。読み方は「エムディーエム」です。社内の複数のシステムや部門に散らばっているマスタデータを集め、重複や表記の違いを整理して「会社として正しいデータ」を一つに定め、それを各システムに行き渡らせることを目的としています。

マスタデータとは、業務の中で繰り返し参照される基本情報のことです。日々の取引で発生するトランザクションデータと比べると、違いがよくわかります。

項目マスタデータトランザクションデータ
例商品、顧客、取引先、従業員、拠点、勘定科目受注、出荷、請求、入金、在庫の増減
更新の頻度比較的少ない(追加・変更が中心)取引のたびに大量に発生する
使われ方多くのシステム・部門から繰り返し参照される個々の取引の記録として使われる
誤りの影響参照するすべての業務に誤りが広がる主にその取引の範囲にとどまる
マスタデータとトランザクションデータの違い

表の最後の行がMDMの必要性を端的に表しています。マスタデータは多くの業務から参照されるため、1件の誤りや不一致が受注・物流・会計・販売のすべてに波及します。だからこそ、マスタデータは「誰が・どのルールで・どこを正として」管理するのかを、全社で決めておく必要があります。

MDMで得られる3つの効果(データの整合性確保、業務効率の向上、コンプライアンスとガバナンスの強化)の図

MDMで得られる効果は、大きく「データの整合性確保」「業務効率の向上」「コンプライアンスとガバナンスの強化」の3つに整理できます。

マスタデータが整っていないと何が起きるのか

MDMが求められる背景には、マスタデータが部門ごと・システムごとに作られてきた歴史があります。基幹システム、販売管理、EC、営業支援ツールなどを個別に導入すると、それぞれが独自のマスタを持つようになり、次のような問題が起こります。

  • コードの不一致:同じ商品に、部門やシステムごとに別の商品コードが振られている
  • 重複登録:同じ取引先が「株式会社〇〇」「(株)〇〇」「〇〇」のように別々に登録されている
  • 表記ゆれ:単位や色名、規格の書き方が担当者ごとに違い、検索や集計で漏れが出る
  • 更新の反映漏れ:あるシステムでは価格や仕様を直したのに、別のシステムには古い値が残る
  • どれが正しいかわからない:複数のファイルやシステムを見比べないと、最新の値が確かめられない

たとえば化学薬品を製造・販売する林純薬工業株式会社様では、部署ごとに独自のExcelで製品情報を管理しており、同じ製品でも記載内容が異なることがしばしば起きていました。基幹システムにも製品情報はありましたが、登録されているのは物流や製造に必要な項目が中心です。同社の田中様は「マーケティングの現場で使いたい項目まではカバーしきれず、どうしても別途Excelで管理する必要がありました」と振り返っています(林純薬工業株式会社様の導入事例)。

このように、基幹システムのマスタとExcelが並び立つ「二重構造」は、マスタデータ管理の典型的なつまずきです。最新の情報を探す時間、部署間の確認、二重・三重の更新作業が積み重なり、特定の担当者に作業が集中する属人化も生まれます。

マスタデータが部門・システムごとにばらばらな状態と、MDMで整えた状態を比べた図

MDMの主な機能と導入の進め方

MDMの主な機能

MDMを支えるシステム(MDMツール)には、一般に次のような機能があります。

機能内容
データの収集・統合複数のシステムやファイルからマスタデータを集める
クレンジング・標準化表記ゆれや形式の違いを、決めたルールにそろえる
名寄せ(重複の統合)同じ対象を指す複数のデータを見つけ、一つにまとめる
正とするデータの確定統合した結果を「会社として正しいデータ」として保持する
配信・同期確定したマスタデータを各システムに届け、更新を反映する
ガバナンス権限、申請・承認、変更履歴でデータの品質を守る
MDMの主な機能

導入の進め方

MDMはツールを入れるだけでは定着しません。データを「誰が・どう守るか」というルール(データガバナンス)を一緒に決めることが成功の条件です。一般的には、次の順に進めます。

  1. 対象のマスタを決める:すべてを一度に対象にせず、不一致による損失が大きいマスタから始める
  2. データオーナーを決める:マスタごとに、内容に責任を持つ部門・担当者を明確にする
  3. 品質のルールを決める:コード体系、必須項目、表記のルール、入力できる値の範囲を定める
  4. 更新の流れを決める:誰が申請し、誰が承認して反映するのかを決める
  5. 連携と段階展開:既存システムとの連携方法を決め、効果を確かめながら対象を広げる

全社のあらゆるマスタを対象にするMDMは、関係部門が多く、要件の調整にも時間がかかる大きなプロジェクトになりがちです。そのため実務では、課題がはっきりしている領域から着手する進め方が現実的です。

MDMとPIMの違い

MDMとよく比較されるのがPIM(Product Information Management:商品情報管理)です。どちらも「データを一元管理する」点は同じですが、対象と目的が異なります。MDMが全社のマスタを横断して「そろえる」ことを重視するのに対し、PIMは商品情報に絞って深く管理し、ECサイトや取引先へ「届ける」ことを重視します。

項目MDM(マスタデータ管理)PIM(商品情報管理)
対象データ商品・顧客・取引先・従業員など全社のマスタ商品情報(スペック、説明文、画像など)
主な目的全社でデータの不一致・重複をなくす販売に必要な商品情報を整え、各チャネルへ届ける
商品について持つ項目コード、名称、分類、単位など取引の基本項目が中心キャッチコピー、商品説明、詳細スペック、画像なども含む
主な利用者情報システム部門、各マスタのデータオーナー商品マスタ担当、EC担当、営業、マーケティング
データの出口社内の基幹システム・業務システムECサイト、ECモール、カタログ、店舗、取引先
MDMとPIMの違い

PIMは「商品マスタに特化したMDM」と説明されることもありますが、実務上の大きな違いは出口にあります。取引先やECサイトは、それぞれ独自の商品マスタのフォーマット(項目名・並び順・値の書き方)を求めます。社内のデータをそろえるだけでなく、社外の相手に合わせて変換して渡すところまでを担うのがPIMの特徴です。

関連コラム:商品管理のシステムを紐解く!PIM、DAM、MDM、PDM、PLMの違い

商品マスタはMDMとPIMのどちらで管理すべきか

結論から言えば、「どちらか一方」ではなく、課題に応じて役割を分けるのが一般的です。判断の目安を整理します。

主な課題まず検討したい仕組み
顧客・取引先・商品など複数のマスタで、コードの不一致や重複が起きている MDM
商品情報がExcelに散らばり、最新版がわからない・属人化している PIM
取引先やECサイトごとに、商品マスタのフォーマットを作り分けている PIM
基幹システムの商品マスタに、販売用の項目が足りないPIM(基幹システムと連携)
全社のマスタ統合と、商品情報の社外提供の両方に課題があるMDMと基幹システムでコードを管理し、PIMで詳細を管理・配信
課題別に見たMDMとPIMの使い分け

両方を使う場合は、「商品コードや取引の基本項目は基幹システム(またはMDM)が正、販売用の詳細情報はPIMが正」と、項目ごとに正とする場所を決めておくことが重要です。基幹システムの情報をPIMに取り込み、PIMで販売用の情報を加えて各チャネルへ配信する、という流れがよく採られます。

また、商品マスタの課題が特に大きい企業では、全社MDMの構想を待たずに、PIMで商品マスタから整備を始める進め方も有効です。対象が商品情報に絞られるため短期間で効果を出しやすく、そこで決めた項目定義や承認の流れは、のちに全社MDMへ広げる際の土台にもなります。

PIMで商品マスタを整備する(HANABI Dataの場合)

商品マスタの整備を具体的にどう進めるのか、株式会社エルテックスが開発・提供する、AIを搭載したPIM・DAM・ETLの統合プラットフォーム「HANABI Data」を例に紹介します。MDMで求められる「ルールを決めて守る」「正しいデータを各所へ届ける」という考え方を、商品情報の領域で実現する機能を備えています。

品質のルールを画面で設定できる

商品項目ごとに名称・型・必須かどうか・表示順などを自由に設定でき、カテゴリも階層で作れます。入力のルールをシステム側で持たせることで、担当者ごとの書き方の違いを減らせます。誤字・脱字・表記ゆれは、AIによる商品情報の校正でも訂正できます。

申請・承認と履歴で、データを守る

商品情報の登録・変更は、組織に合わせて複数のステップを設定できる承認ワークフローで進められます。閲覧・編集の権限はグループ単位で設定でき、すべての商品情報は履歴として残るため、過去の登録内容をWeb上で確認・ダウンロードできます。MDMでいうデータガバナンスを、商品マスタの運用にそのまま組み込めます。

基幹システムから取り込み、相手のフォーマットに変換して届ける

API(DOKASEN)を使えば、基幹システムからの商品情報の取り込みや、ECサイト・外部システムへの配信を自動化できます。取引先やECサイトへの提供では、項目の対応づけ(マッピング)に加えて、相手のフォーマットに合わせた値の変換までを自動で行います。マッピングの設定は、AIが候補を生成して支援します。

導入企業の効果

先に紹介した林純薬工業株式会社様では、HANABI Data上に「会社として正とするマスタ」ができたことで、部署間の齟齬や更新漏れが減りました。定期業務1件あたりの作業時間は、ステータス更新で約67%、安全データシート更新で約60%削減しています(林純薬工業株式会社様の導入事例)。

文具・雑貨の卸売を手がける株式会社エムディーエス様は、約100万SKUの商品情報をHANABI Dataで管理しています。ユーザー追加課金のない定額制を活かし、営業・EC担当・物流など部署をまたいで約150人の社員が同じ商品情報を参照しています(株式会社エムディーエス様の導入事例)。

関連コラム:PIMとは?商品情報管理の基礎知識から機能・メリット・選び方まで、導入事例つきで解説

まとめ

  • MDMは、商品・顧客・取引先など全社のマスタデータを一つにそろえ、各システムで同じデータを使えるようにする取り組み
  • 成功のかぎは、対象のマスタ、データオーナー、品質のルール、更新の流れを決めるデータガバナンス
  • PIMは商品情報に絞って深く管理し、ECサイトや取引先のフォーマットに合わせて届けるところまでを担う
  • 商品マスタの課題が大きいなら、PIMで商品情報から整備を始め、基幹システムやMDMと項目ごとに役割を分けるのが現実的

マスタデータの整備は、一度に完璧を目指すより、効果の大きい領域から着実に進めることが近道です。HANABI Dataは30日間の無料トライアルで、実際の商品データを使って項目設定や承認の流れ、フォーマット変換をお試しいただけます。初期設定は無料のオンライン個別相談でサポートしますので、商品マスタの整備をお考えの企業様はお気軽にお申し込みください。

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このコラムを書いた人

eltex 花井

株式会社エルテックスで、商品情報の統合管理プラットフォーム「HANABI Data」の責任者をしています。これまで200社以上の企業からPIM導入のご相談をいただき、伴走してきました。

ECサイト、販売管理システム、物流システムなどのプロジェクトマネージャーとして10年以上の経験があり、前職では大手小売企業のIT部門でマネージャーを務めていました。

AIの開発経験を活かし、HANABI Dataでの最新のAI活用をリードしています。

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